老後資金見直し

2023年4月29日

老後は、基本的に年金暮らしになるので、現役で働いている時よりも、資金の見直しが重要になります。

老後資金の見直しするポイントは、以下の５つ。

・住宅にかかる費用
・生命保険
・通信費
・趣味や娯楽
・不用品処分

それぞれ詳しく説明しようと思ったのですが、「住宅にかかる費用」の説明だけで長くなってしまったので、
「生命保険」以降は、別の記事で書かせていただきます。

では、まず、住宅にかかる費用とは何があるのか、というと、

持ち家：修繕費や固定資産税。
賃貸：月々の家賃。

が、それぞれ発生します。

つまり、持ち家・賃貸どちらの場合であっても、費用はずっとがかかります。

では、老後の住宅費を抑える方法は何があるのか、調べたところ、以下の方法が見つかりました。

１　リフォームや改装を行う
逆説的ですが、住宅の改装やリフォームを行うことで、老後に必要な住宅費を抑えることができます。例えば、断熱性を向上させることで光熱費を節約したり、手すりを設置することで住宅内での転倒を防ぐことができます。

しかし、これらの工事をするには当然、費用がかかります。その出費を少しでも抑える方法も、実はあります。

それは、国や自治体の助成金や補助金を利用する、というものです。

名目は、断熱工事や太陽光パネルの設置といった省エネのためとか、高齢者や障がい者のためのバリアフリーにするための工事とか、耐震改修のための工事といった内容です。

しかし、これらの助成金は、年度単位で予算が決まっているケースがほとんど。また、助成金を申請するタイミングが工事前だったりするので、リフォームをするのであれば、事前に国や自治体のホームページなどで確認をしておくといいですね。

２　公営住宅を利用する
公営住宅は一般の賃貸住宅と比較すると家賃が安いのが大きなメリット。なので、公営住宅を利用すれば、老後の住宅費を抑えることができます。

ただ、その場合、高齢者が借りることができるのかどうかが気になるところ。

で、それも調べたのですが、公営住宅の中には、高齢者向けの公営住宅というのもあるようです。そういった住宅では、高齢者や障害者などは優先的に入居できるようになっています。

また、そういう住宅はバリアフリーなどになっているそうなので、先に書いたリフォームなどを考えなくてもいいのもいいですね。

ただ、自治体によって、年収や家族構成や健康状態といった入居条件があるようです。

高齢者向けの公営住宅に入ろうと思っているのであれば、対象となる自治体の公営住宅課などに問い合わせしてみるといいですね。

３　シェアハウスを利用する
仲のいい友人などと、シェアハウスを利用するという方法もあります。シェアハウスは、シェアすることにより、家賃が安くなるのはもちろんですが、スペースや設備を共同で利用することで、生活費を節約できるという意味で、住居費以外にも節約できる部分があります。

４　自宅の不動産を活用して老後資金を調達する
リバースモーゲージやリースパックという方法があります。どちらも、自宅を活用して老後に現金を調達するための一つの手段ですが、メリットデメリットがあります。

【リバースモーゲージのメリット】
自宅の価値を現金化できるため、老後の生活費を確保できます。そして、返済期限が設定されないので、安心して生活できます。

【リバースモーゲージのデメリット】
借入金の利息が高くなるため、返済額が増える可能性があり、借入金の返済額が、不動産（自宅）の価値を超える場合、借入金を完済できなくなる可能性が出てきます。そして、その状態で自宅を所有している方が亡くなった場合、残された家族が借入金を返済しなければならなくなります。

【リースパックのメリット】
自宅の所有権を維持したまま、家賃収入を得ることができます。そして、家に対する管理とメンテナンスの責任を負わなくて良いので、家の維持費の負担を負わずに生活できます。

【リースパックのデメリット】
家を貸し出す形であるので、所有者自身が入居することはできません。また、入居者がいない場合、当然、家賃収入が得られません。契約期間が終了した場合、家を返還する必要があります。

こう見てみると、自宅を不動産として運用するには、自身も知識が必要ですが、専門家に相談することも必要かな、と思いました。

以上４点、老後における住居費を抑える方法を紹介しました。少しでも参考になれば幸いです。